Japan Open Chain（JOC）では「JOCニュースレター」と題して、Japan Open Chainの活動についてお届けします。今回は、2023年6月28日～30日に開催された、参加予定者数10,000人超えの国内最大級のスタートアップカンファレンス「IVS 2023 KYOTO / IVS Crypto 2023 KYOTO」にて、ステーブルコインをテーマとしたセッションに、JOCファウンダー/G.U.Technologies 代表取締役CTOの近藤が登壇しましたので、当日のレポートをご紹介します。
Japan Open Chainでは「JOCニュースレター」と題して、Japan Open Chainの活動についてお届けします。初回は、2023年5月24日〜26日に開催された、インターネット業界の第一線で活躍する経営者や著名人が集結する日本最大規模の招待制カンファレンス「B Dash Crypto 2023 SPRING SAPPORO」にて、ステーブルコインをテーマとしたセッションに、JOCファウンダー/G.U.Technologies 代表取締役CTOの近藤が登壇しましたので、当日のレポートをご紹介します。
web3ビジネスに最適なブロックチェーンインフラ「Japan Open Chain」のコンソーシアムを運営・管理する日本ブロックチェーン基盤株式会社（代表取締役：近藤 秀和、以下、当社）は、国内最大手の仮想通貨・ブロックチェーンメディア「CoinPost」が運営する株式会社CoinPostが、2023年7月25日（火）・26日（水）の2日間、東京国際フォーラムで開催するアジア最大級のWeb3カンファレンス「WebX」のゴールドスポンサーとして出展することをお知らせいたします。
日本企業がバリデータとして運営するEthereum完全互換のブロックチェーンインフラ『Japan Open Chain』の全体像や利用方法、金融機関によるステーブルコインの発行、企業や自治体によるJapan Open Chainを活用したプロジェクト、IEOに向けた取り組みなどについて詳しく紹介します。
web3ビジネスに最適なブロックチェーンインフラ「Japan Open Chain」のコンソーシアムを運営・管理する日本ブロックチェーン基盤株式会社（代表取締役：近藤 秀和、以下、当社）は、SUSHI TOP MARKETING株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO：徳永大輔、以下、SUSHI TOP MARKETING）が提供するNFT配布ソリューション「NFT Shot（特許出願中）」のJapan Open Chainへの接続が完了し、Japan Open Chain上でウォレットレスで誰でも簡単に受け取れるNFTの生成に対応したことをお知らせいたします。
本連携を通じて、日本法に準拠したweb3インフラ「Japan Open Chain」上に、web3開発スキル・暗号通貨及びweb3ウォレット不要で、NFT生成を行える環境を提供し、安全かつ簡単にweb3ビジネスに参入できるよう日本企業を支援してまいります。
さらに今後、それぞれの事業においてシナジーを創出する協業の可能性を探りつつ、双方のサービスの更なる価値向上に向けて協議を進め、誰もが安心してweb3ビジネスを推進できる世界の実現に向けた取り組みを推進して参ります。
石川県加賀市は「e-加賀市民制度」導入のための実証実験で、オリジナルNFT「e-加賀市民証」をJapan Open Chain上で発行しました。
web3インフラを開発・提供するG.U.Technologies株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：稲葉大明、近藤秀和、以下、当社）は、2023年5月10日〜5月12日の3日間、東京ビッグサイトにて開催される「第4回ブロックチェーンEXPO【春】」に出展し、当社出展ブース内で複数回のセミナーを開催いたします。その他、日本法に準拠したEthereum完全互換のパブリック・ブロックチェーン『Japan Open Chain』の全体像や利用方法や法的裏付けのあるステーブルコインの発行に向けた実証実験や、ステーブルコインが流通する近い将来の新しいビジネスについて詳しくご紹介します。同時に、ステーブルコインの活用に関心のある事業者も募集いたします。
日本企業が運営するEthereum完全互換のパブリック・ブロックチェーン「Japan Open Chain」のコンソーシアムを運営・管理する日本ブロックチェーン基盤株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：稲葉 大明、近藤 秀和、以下、当社）は、NTTコミュニケーションズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：丸岡 亨、以下 NTT Com）がバリデータ（共同運営者）として参画したことをお知らせいたします。（その他1社に参画いただくことも決定）
日本企業が運営するEthereum完全互換のパブリック・ブロックチェーン「Japan Open Chain」のコンソーシアムを運営・管理する日本ブロックチェーン基盤株式会社（代表取締役：稲葉 大明、近藤 秀和、以下、当社）は、Connectiv株式会社（代表取締役：石井 裕希、以下、Connectiv）と、Connectivが開発・運営するマルチチェーンNFT生成プラットフォーム「NFT Garden」を、「Japan Open Chain」への接続に関する覚書（MOU）を締結したことをお知らせいたします。
国内銀行3行が取り組む「Japan Open Chain上で日本法に準拠するステーブルコイン発行に向けた実証実験開始」について日本経済新聞・朝刊他に掲載されました。